日本車が中国で回復 新車投入で販売を刺激
2013/10/21

 自動車販売台数がピークに達する「黄金の9月」に、日本自動車各社はついに爆発的な販売台数を記録し、この1年間の低迷の影を払拭した。統計データによると、多くの日本車は9月の月間販売台数で新記録を樹立し、全体的な販売台数は前月比・前年同期比でいずれも大幅に増加、かつドイツ車の市場シェアを食い込むことに成功した。南方日報が伝えた。

 アナリストは、「日本車の9月の爆発的な成長は、統計データ的には昨年同期の低い数値と比較した場合だ。しかし日本自動車各社は今年より、力を入れた多くの車種を発売しており、製品ラインナップの更新が遅いというこれまでの欠点を改善した。これはより根本的な理由だ。新製品の勢いが販売の全面回復を促し、再び成長軌道に乗らせた」と指摘した。

◆日本車がドイツ車のシェアを食い込む

 中国自動車工業協会の統計データによると、9月の外国ブランド乗用車のうち、日本車の販売台数は前月比で35.1%と急増し、その他のブランドもそれぞれ増加した。前年同期比では、日本車の販売台数の増加率が73.7%と最高で、ドイツ車と米国車はいずれも20%を超え、その他のブランドは10%を下回った。9月の乗用車販売台数のうち、ドイツ車が全体の19.3%、日本車が17.5%、米国車が13%、韓国車が8.5%、フランス車が2.9%を占めた。日本車は前月よりシェアを大幅に拡大し、ドイツ車が大幅に低下、米国・韓国車がやや低下し、フランス車は横ばいとなった。前年同期比で日本車のシェアは5.3ポイント上昇し、ドイツ・米国車はやや上昇し、韓国・フランス車はやや低下した。セダン市場でも、日本車の9月の販売台数は前月比34.5%増と、最高の増加率を示し、その他の国の販売台数も増加した。日本車の販売台数は前年同月比で65.8%増となり、ドイツ・米国車もそれぞれ増加し、韓国・フランス車は減少した。9月のセダン販売台数のうち、ドイツ車が24.8%、日本車が19%、米国車が16.2%、韓国車が9.2%、フランス車が3.9%を占めた。

 9月に入ると日本車は販売回復の転換期を迎え、一部のメーカーは再び成長軌道に乗った。中国自動車工業協会のデータによると、日本の乗用車の今年1-9月の販売台数の前年同期比の減少率は3.5%に縮小され、販売が全体的に前年を下回ったが、徐々に回復に向かっている。ドイツ車・米国車・韓国車・フランス車は20%以上の増加率を維持した。1-9月の乗用車市場シェアを見ていくと、ドイツ車が19.8%、日本車が15.4%、米国車が12.5%、韓国車が9%、フランス車が3.1%を占めた。日本車の今年1-9月のセダン販売台数は前年同期比5.2%減となり、ドイツ・米国・韓国・フランス車の増加率は業界全体を上回った。1-9月のセダン市場シェアを見ていくと、ドイツ車が25.5%、日本車が17.3%、米国車が15.9%、韓国車が10%、フランス車が4.2%を占めた。

◆主力車種のフルモデルチェンジ、成長の原動力に

 日本各メーカーは9月に爆発的な販売増を記録した。広汽ホンダは前年同月比160%の増加率を記録した。東風日産も月間販売台数で新記録を作り、前年同月比で100%以上の増加率を記録した。これまで最も深刻な打撃を受けていたマツダも、9月に前年同月比3割超の増加率となった。日本車の市場における全面回復に伴い、日本との各合弁企業を持つ広汽集団も、再び成長の流れを取り戻した。広汽集団の発表したデータによると、同社の9月の自動車販売台数は前年同月比90%増の約9万5000台に達した。同社の1-9月の自動車販売台数は、前年同期比21.8%増の66万8000台となった。同社の自社ブランド「伝祺」が販売急増に貢献したほかに、広汽ホンダ・広汽トヨタなどの合弁会社の販売が急速に回復した。同社の今年の目標は生産・販売台数100万台突破で、前年比の成長率が40%に達する見通しだ。

 日本車はこれまで不利な状況に陥っていた。外部の市場環境からの影響以外に、製品ラインナップ全体が寿命を迎え、競争力が低下したことが原因として挙げられる。日本車の主力車種は今年に入り続々とフルモデルチェンジし、また新車種の発売により、効果的に販売を伸ばした。例えば広汽ホンダは今年、9世代目のアコードと新型中級車「クライダー」(中国名・凌派)を発売し、いずれも月間販売台数が1万台を記録し、大幅な販売増に貢献した。マツダはスカイアクティブテクノロジーを搭載した新車種を続々と発売し、販売が急速に改善された。

 高い体系的能力を持つ自動車メーカーほど、市場の変動により良く対応し、成長を急速に回復できる。東風日産は過去一年間に渡り、市場の流れに逆行するようにして製品・サービス・販売チャネルなどの能力を強化し、苦境を乗り越え「100万台規模」の体系的能力を充実化した。東風日産の任勇副総経理は、「回復という言葉はすでに過去形となった。当社の戦いは始まったばかりだ」と述べた。

「人民網日本語版」2013年10月21日

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